社員やスタッフを募集するために求人広告を出しているけれども、思ったほど応募が集まらない。このような悩みを抱えていませんか？これはもしかすると、求人の出し方に問題があるかもしれません。求人情報のどこに問題があるのか、具体的にどう改善すればいいかについて紹介します。
仕事情報が抽象的
エン・ジャパンが調査したところ、転職の際に重視するのは「仕事内容」と答えた人が実に70％を超えました。特に正社員志望の方は、応募先を決めるにあたって仕事内容を重視する傾向が強いです。そんな彼らが求人情報を見て仕事の情報が薄いと、応募しようとは思わないでしょう。もし仕事内容をシンプルにしか記載していないのなら、さらに詳しくどういった業務をするのか肉付けをしてみましょう。
更新を停滞させている
求人情報誌やサイトのほかに、自社ホームページでも採用情報を掲載しているところは多いでしょう。この自社の採用情報、頻繁に更新していますか？
もしこの質問に「ノー」であれば、それも応募の集まらない理由の一つです。求人サイトを見て特定の会社に興味を持つと、すぐに応募ではなく、まずはその会社のホームページや採用サイトをチェックする傾向があります。会社のホームページを応募前に見るという求職者は、全体の約8割に上るというデータもあるほどです。
もし採用ページの更新が滞っている、スマホに最適化されていないと「サイトには予算をかけられないのでは？」「時代遅れの古臭い社風なのでは？」と思われ、応募を見送られかねません。
採用ページを持っているのなら、定期的に情報の見直しをしましょう。
応募者目線を忘れずに
応募を増やす求人情報作りで欠かせないのは、応募者の目線を意識することです。よく情報伝達には5W1Hが基本といいますが、これを押さえた内容になっているか見直しましょう。
また採用の世界でも競合他社との競争があります。そこでライバルの企業の求人情報もこまめにチェックすることです。給与や福利厚生などの待遇が他社よりも劣っていると、求職者をそちらに取られます。
求職者は求人情報のどこを見て応募するかどうか決めているか、この点を意識して作成することが大事です。
まとめ
求職者というターゲットに向けて、響くようなメッセージを出さないとなかなか応募者は増えません。その意味ではホームページの集客対策と求人情報は似ているところがあります。
どのようなことを書けば、求職者が興味を持ってくれるか、自分が「この会社なら働きたい」と思える情報がたくさん書かれているか、このようなポイントを見直してみることです。
