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検索ボリュームが0のキーワードを狙う意味はある?|AI時代に「見えない需要」から問い合わせを獲得する考え方

検索ボリュームが0のキーワードを狙う意味はある?

「このキーワードで記事を作りたいけど、キーワードツールで調べたら検索ボリュームが0だった」

キーワード調査をしていると、こんな場面に出会うことがありますよね。お客様からはよく聞かれる質問なのに、ツールで調べると「0」。「誰も検索していないなら、書いても意味がないかな…」と、感じてしまうと思います。

結論からお伝えすると、検索ボリュームが0と表示されるキーワードでも、条件がそろえば対策する価値はあります。特に、1件のお問い合わせで得られる利益が大きい業種や、ニッチな業界であればなおさらです。

本記事では、「検索ボリューム0」の本当の意味と、AIモードの登場などで変わりつつある検索の仕方、そして「0でも狙うべきキーワード」の見極め方と注意点を、じっくり解説します。

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「検索ボリューム0」は「誰も検索していない」という意味ではない

0

まず知っておいていただきたいのは、キーワードツールに表示される「0」は、「本当に誰も検索していない」という意味ではないということです。

ツールの数字は「推定値」にすぎない

キーワードの検索ボリュームを調べるツールは、Googleのすべての検索データを持っているわけではありません。多くのツールは、手元にあるデータをもとに「おそらくこれくらい検索されているだろう」という数字を推定して表示しています。

そのため、検索される回数が少ないキーワードや、言い回しが長く細かいキーワードは、データが足りずに「0」や「計測なし」と表示されてしまうことがよくあります。実際には月に数回、数十回と検索されていても、ツール上では見えないのです。

関連記事:SEOツールのおすすめ14選!無料・有料ツールを厳選して紹介

同じ悩みでも、言い回しは人の数だけある

たとえば「取引先と連絡が取れなくなった」という悩みひとつをとっても、検索する言葉は人によってさまざまです。

同じ悩みでも言い回しが分散するため、1つひとつのキーワードの数字は小さく見えても、悩みそのものを抱えている人は決して少なくないということがあり得ます。

つまり、ツールの「0」は「需要がない」のではなく、「数字として見えていないだけ」の可能性があるのです。

AIの登場で検索方法は多様化している

AIアプリ

「数字に表れない検索」は、ここ数年でさらに増えています。その大きな理由が、AIの登場です。

キーワードではなく「文章」で検索する人が増えた

AIモード

一昔前の検索は、「ホームページ制作 費用」のように、単語を2〜3個並べるのが一般的でした。

しかし今は、「従業員20人くらいの製造業で、採用にも使えるホームページを作りたいけど、費用はどれくらい見ておけばいい?」のように、話しかけるような長い文章で検索する人が増えています。

Googleが提供する「AIモード」では、この傾向がさらに顕著です。Googleによると、AIモードで入力される質問は、従来の検索に比べて2〜3倍の長さになっているそうです。

こうした長い質問は、一つとして同じものがありません。当然、ツールで検索ボリュームを調べても「0」と表示されます。それでも、その裏には確かに「困っている誰か」がいるのです。

AIは1つの質問から、いくつもの検索を行っている

一つの質問に対して複数の検索を行うロボットの様子

もう1つ知っておきたいのが、AIの回答の作られ方です。

Googleの公式ガイドによると、AIによる概要やAIモードでは、ユーザーの1つの質問に答えるために、AIが関連するいくつもの検索を同時に行い、情報を集めていると説明されています。これは「クエリファンアウト」と呼ばれる仕組みです。

つまり、ユーザーが直接その言葉で検索していなくても、AIが裏側で行う検索の中で、ニッチな悩みに詳しく答えているページが見つけられ、回答の中で紹介される可能性があるということです。ツールの数字だけでは、こうしたチャンスは見えてきません。

検索ボリューム0でも「狙う価値がある」3つのケース

では、どんなキーワードでも0でいいから狙えばいい、というわけではありません。ここでは、特に対策する価値が高い3つのケースをご紹介します。

① 1件のお問い合わせで得られる利益が大きい

検索ボリュームが少ないキーワードは、アクセス数だけを見れば魅力的には見えません。しかし、考えるべきはアクセス数ではなく、「そのアクセスから、どれだけの利益が生まれるか」です。

たとえば、1件の受注で数十万円、数百万円の売上になる業種であれば、年に1件でもお問い合わせにつながれば、記事を1本書く手間は十分に回収できます。住宅、リフォーム、法人向けのサービス、設備や機械の販売などは、まさにこのタイプです。

アクセスを集める記事とCVが取れる記事

  • 検索ボリュームが月1,000回でも、ほとんど問い合わせにつながらないキーワード
  • 検索ボリュームが「0」でも、読んだ人の多くが「すぐに相談したい」と考えるキーワード

少し極端ですが、分かりやすくするために架空の例で考えてみましょう。

  • 記事A:検索ボリュームが大きいキーワード
    毎月300件のアクセスがある。ただし読んでいるのは情報収集だけが目的の人が多く、1年間でお問い合わせは0件。
  • 記事B:検索ボリュームが「0」と表示されるキーワード
    毎月のアクセスは10件ほど。ただし読んでいるのは、今まさに相談先を探している人ばかりで、1年間でお問い合わせが2件。そのうち1件が100万円の受注につながった。

アクセス数だけを比べれば、記事Aの圧勝です。しかし、会社の売上に貢献したのは記事Bのほうです。キーワードの価値は、アクセス数も大切ですが、「その先にいる人」で判断することも大切です。

② ニッチな業界・専門的なテーマである

特定の業界向けの部品や素材、専門的な加工技術、業界特有の制度や手続きなど、ニッチなテーマは、そもそも検索する人の母数が限られています。そのため、ツールで調べると多くのキーワードが「0」と表示されます。

しかし、ニッチなテーマにはライバルが少ないという大きなメリットがあります。専門的な内容をしっかり書ける会社は限られているため、丁寧に書かれた記事が1本あるだけで、上位に表示されやすくなります。そして、そのテーマで検索する人は、多くの場合「本気で情報を探している見込み客」です。

③ 緊急性が高い悩みに答えている

「今すぐどうにかしたい」という切羽詰まった悩みは、検索する人の数こそ少なくても、記事を読んだ後の行動につながりやすいのが特徴です。

トラブルが起きたとき、期限が迫っているとき、人は情報を集めるだけでなく、「誰かに相談したい」と考えます。そのタイミングで悩みに寄り添い、解決の道筋を示してくれた会社に連絡したくなるのは、自然なことですよね。

実際に、ほぼ「0」に近いキーワードの記事から問い合わせが生まれている

ここで、当社の実例をご紹介します。

当社のブログには、「WEB制作会社が倒産したら途中の案件はどうする?」という記事があります。この記事に関連するキーワードを調査ツールで調べると、検索ボリュームは月に数十回程度。一般的なキーワード選定の基準で考えれば、「わざわざ書くほどではない」と判断されてもおかしくない数字です。

ところが、この記事からは、これまでに3件のお電話でのご相談をいただいています。

依頼していた制作会社が倒産してしまった、という状況は、検索している方にとってまさに一大事です。「今すぐ誰かに相談したい」「自分では何をすればいいか分からない」という切実な悩みに正面から答えたことが、お電話という行動につながったと考えています。

ホームページ制作は、1件あたりの金額が大きいサービスです。検索数が少なくても、「1件の利益が大きい」×「緊急性が高い」がそろえば、記事はしっかり成果を生む。この記事は、それを実感させてくれた一例です。

関連記事:WEB制作会社が倒産したら途中の案件はどうする?

「本当に需要があるか」を確かめる方法

検索ボリュームが0でも狙う価値はありますが、本当に誰も困っていないテーマに記事を書いても、成果は生まれません。ツールの数字に頼れない分、別の方法で「需要があるかどうか」を確かめることが大切です。

お客様から実際に聞かれた質問を集める

一番確実なのは、お客様の生の声です。商談や電話、メールで実際に聞かれた質問は、同じように悩んでいる誰かが、今まさに検索している可能性が高いテーマです。

営業担当や電話対応をしているスタッフに「最近よく聞かれることは?」と聞いてみるだけでも、記事のネタはたくさん見つかります。

Search Consoleの「検索キーワード」を確認する

すでにホームページを運用しているなら、Search Consoleの検索パフォーマンスを確認してみましょう。ここには、自社のサイトが実際に検索結果に表示されたキーワードが記録されています。

ツールでは0と表示されるような長いキーワードや、思いもよらない言い回しが見つかることも少なくありません。表示回数が少しでもあれば、「実際に検索されている証拠」になります。

サジェストや「他の人はこちらも質問」を見る

Googleの検索窓にキーワードを入力したときに表示される候補(サジェスト)や、検索結果に表示される「他の人はこちらも質問」も、実際に検索されている言葉のヒントになります。

これらはGoogleが実際の検索データをもとに表示しているものなので、ツールの数字よりも「生きた需要」に近い情報だといえます。

検索ボリューム0のキーワード対策で「やってはいけないこと」

検索ボリューム0のキーワード対策の注意点

ここまで読んで、「それなら、細かいキーワードでたくさん記事を作ればいいのでは?」と思われた方もいるかもしれません。しかし、それは逆効果になる可能性が高いので注意が必要です。

言い回しの数だけ記事を作らない

「取引先 連絡取れない」「取引先 音信不通」「取引先 電話つながらない」…と、似たような言い回しごとに記事を量産するのはやめましょう。

Googleは公式ガイドの中で、ユーザーが検索しそうなバリエーションごとに個別のコンテンツを作ることについて、検索順位やAIの回答を操作することを主な目的としている場合、スパムに関するポリシーに違反すると注意を促しています。また、ページ数が多いからといってサイトの品質が高くなるわけではない、とも説明しています。

GoogleのAIは、言葉が完全に一致していなくても、ページの内容と検索の意味を理解できるようになっています。同じ悩みであれば、言葉ではなく「悩み」単位で、1本の充実した記事にまとめるのが正解です。

中身の薄い記事で済ませない

「検索ボリュームが少ないから、簡単な記事でいいだろう」と考えるのは危険です。

検索数が少ないテーマで検索する人ほど、他では見つからない詳しい情報を求めていることが多いものです。せっかく記事にたどり着いてくれても、中身が薄ければ問い合わせにはつながりません。自社の経験や事例、専門家としての判断基準を、しっかり書き込みましょう。

成果は「お問い合わせ」で判断する

検索ボリュームが0のキーワードで書いた記事は、アクセス数だけを見ると、どうしても地味な結果になります。月に数件、数十件のアクセスしかないことも珍しくありません。

だからこそ、評価の物差しを「アクセス数」から「お問い合わせ」に変えることが大切です。

  • その記事を読んだ後に、お問い合わせや電話はあったか
    アクセス解析ツールで、お問い合わせ前に読まれていたページを確認しましょう。
  • その記事から、サービスページへ移動しているか
    すぐに問い合わせがなくても、サービスを検討するきっかけになっていれば成果の一つです。
  • 商談の場で「記事を読んだ」と言われたか
    数字には表れにくいですが、非常に大切なサインです。

また、記事の最後や途中には、読んだ人が「次にどう行動すればいいか」が分かる案内を必ず入れておきましょう。悩みに寄り添う記事であればあるほど、「相談してみようかな」と思った瞬間に、電話番号やお問い合わせボタンがすぐ目に入ることが大切です。

まとめ

今回は、「検索ボリュームが0のキーワードを狙う意味」について解説しました。

  • ツールの「0」は「誰も検索していない」ではなく「数字として見えていないだけ」の場合がある
  • AIモードの登場などで、長い文章で検索する人が増え、検索の仕方はより多様になっている
  • 「1件の利益が大きい」「ニッチな業界」「緊急性が高い」テーマは、0でも狙う価値がある
  • お客様の声やSearch Consoleなどで、本当に需要があるかを確かめる
  • 言い回しごとに記事を量産せず、悩み単位で1本の充実した記事にまとめる
  • 成果はアクセス数ではなく、お問い合わせで判断する

キーワード選定というと、どうしても「検索ボリュームが多いものから」と考えがちです。しかし、会社にとって本当に大切なのは、アクセスの数ではなく、その先にいる「困っているお客様」と出会えるかどうかです。

ツールの数字だけで判断せず、目の前のお客様の悩みに1つずつ答えていくこと。それが、AI時代にも選ばれ続けるホームページをつくる近道です。

「どのキーワードを狙えばいいか分からない」という方へ

サイバーインテリジェンスでは、検索ボリュームだけにとらわれず、お客様の業界やサービスの特性、お問い合わせまで考えたキーワード選定と記事づくりをサポートしています。

 

「ニッチな業界だから、何を書けばいいか分からない」「アクセスはあるのに問い合わせにつながらない」という方は、全国どこからでもオンラインでお気軽にご相談ください。

 

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この記事を書いた人

SEOストラテジスト

Onda

Webクリエイターとして入社し、現在はSEO担当をしています。アクセス数の変化や動向、検索キーワードについて分析・最適化を行いながら、効果的な施策を実施しています。日々資格の取得や新しい知識の習得にも力を入れており、お客様の課題に対して、最適なご提案や、専門的な内容でも分かりやすい説明を心がけています。

保有資格

Webデザイナー検定 エキスパート・マルチメディア検定 エキスパート・全商情報処理検定試験ビジネス情報部門1級・全商情報処理検定試験プログラミング部門1級・SEO検定1級・ITパスポート・Google認定資格(検索・ディスプレイ)

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